政府が働き方改革を提唱した影響で、近年ようやく各所で労働環境を改善するための取り組みがはじまりました。医療現場においても例外ではなく、全国各地の医療機関で労働環境づくりが模索されています。
医療スタッフの中でも、とりわけ離職率が高くなる傾向にある看護師に限定して述べると、働き方の見直しが行われた結果、離職率減少を実現した事例が今日までにたくさん出てきています。
たとえば、愛知県のある民間法人が運営している病院では、年末や年度末に複数の看護師が一斉に退職してしまうことなどが影響し、離職率が2割を超え、年次有給休暇の取得率も2割を下回る状態でした。しかし、職員への聞き取り調査をもとに、それまで3交替制を採用していた病棟を、すべて日勤と夜勤のみの変則2交替制にシフト変更することにしたのです。また、夜勤時の体制も看護師2名から看護師3名と補助者1名を加えた4名へ変更したところ、看護師の日常業務の負担が減少したうえに離職率も1割を下回り、有給休暇取得率が4割を超えるまでになりました。
スタッフの増員や職員の勤務形態の見直しだけで、看護師の離職率を減少させることに成功した医療機関は、上記で示した病院以外にも多数あります。しかし、その中にこれだけの取り組みで十分と考えている医療機関は、ほとんどありません。よりよい労働環境をつくるためには、職員の意向に応じて柔軟に働き方を変えられるシステムの導入や、職員の育児支援制度の充実など、取り組める施策は様々あります。